Instagramのプレゼント企画そのものは禁止されていません。Instagramのプロモーションガイドラインも、企画を行うこと自体は認めています。ただし、Metaのコミュニティ規定(スパム)は「いいね!」やフォローと引き換えに金銭的価値のあるものを提供することを禁止の例に挙げており、違反と判断されると投稿の削除やおすすめの対象外、機能の制限につながります。賞品の決め方によっては、景品表示法の上限もかかります。
この記事は2026年10月時点の情報です。
悩む子プレゼント企画をすると、アカウントが凍結されることもあるんですか?
ハビット規定と法律の線引きを知ってから設計すれば、むやみに怖がる必要はないよ。違反と言われたときの確かめ方も一緒に覚えておこう!
この記事では、プレゼント企画にかかわる3つの決まり(Metaのコミュニティ規定・Instagramのプロモーションガイドライン・景品表示法)の線引きを表で整理し、応募規約に書くこと、なりすまし対策、違反したかもしれないときの確かめ方まで解説します。
この記事はこんな人にオススメ
- Instagramでプレゼント企画を考えている企業の担当者
- 応募条件や賞品が規定・法律に触れないか確かめたい方
- 企画のあとで投稿が消えた・リーチが落ちたと感じている方
この記事で分かること
- 応募条件ごとに、どの規定・法律に当たるか(一覧表)
- Metaの規定が禁止の例に挙げている「エンゲージメントの見返り」の中身
- 景品表示法で賞品の上限がかかる条件と、上限額の計算例
- 応募規約と当選連絡に書くこと、なりすまし対策の文例
- 違反したかもしれないときに、アカウントステータスで確かめる手順
Instagramプレゼント企画のNG行為と規定・法律の線引き

プレゼント企画で確かめる決まりは3つあります。Meta(Instagramの運営会社)のコミュニティ規定の「スパム」、Instagramのプロモーションガイドライン、そして日本の景品表示法です。Metaのスパムの規定は、Facebook・Instagram・Messenger・Threadsに共通して適用されます。
よくある応募条件を、3つの決まりに当てはめると次のとおりです。
| 応募条件・賞品の例 | Metaの規定(スパム) | 景品表示法 | 設計の目安 |
|---|---|---|---|
| フォロー+「いいね!」で現金・ギフト券が当たる | 禁止の例そのもの(現金・現金に相当するもの) | 通常は景品規制の対象外 | やめる |
| フォロー+「いいね!」で自社商品が当たる | 規定の文面上は禁止の例に当たりうる。Metaは線引きを示していない | 通常は景品規制の対象外 | リスクを知ったうえで、規約・応募資格を明記して行う |
| 商品の写真や使用感を指定のハッシュタグで投稿すると当選率アップ | 特定のハッシュタグの使用もエンゲージメントに含まれる | 一般懸賞の規制(上限あり) | 上限額を計算してから賞品を決める |
| 当選者が店舗に来て賞品を受け取る | ― | 総付景品の規制(上限あり) | 受け取り方法を先に決める |
| 購入者の中から抽選 | ― | 一般懸賞の規制(上限あり) | 上限額を計算する |
| 写っていない人や関係のない人をタグ付けさせる | ― | ― | ガイドラインで促してはいけない行為。条件にしない |
表の「Metaの規定」の列は2024年6月27日更新の規定の文面、「景品表示法」の列は消費者庁の「景品に関するQ&A」に沿っています。それぞれの中身を順に説明します。
フォローや「いいね!」と引き換えの報酬は、規定の文面上で禁止の例
Metaのコミュニティ規定「スパム」は、「いいね!」・シェア・再生・フォロー・クリック・特定のハッシュタグの使用などのエンゲージメントを売買・交換することを禁止しています。その例として、次の2つが挙げられています。
- エンゲージメントと引き換えに、現金または現金に相当するものをプレゼントとしてオファーすること(例文は「このページに『いいね!』すると$500が当たる抽選に参加できます」)
- エンゲージメントと引き換えに、金銭的価値のあるものの提供をオファーすること(例文は「このページに『いいね!』した方に、iPhoneを差し上げます!」)
1つ目の例は抽選です。2つ目の例の賞品は現金ではありません。規定の文面では、抽選にしても、賞品を自社の商品にしても、対象外になるとは書かれていません。以前は「フォローやいいねを応募条件にしても問題ない」「当選連絡のためのフォローなら大丈夫」という説明がよく見られましたが、今の規定の文面とは合いません。
一方で、Instagramのプロモーションガイドラインはプレゼント企画の実施自体を認めており、実際にも多くの企業が行っています。Metaは、どこからが違反になるかの線引きを示していません。そのため、この記事では次のように設計することをおすすめします。
- 現金やギフト券など、現金に相当するものは賞品にしない
- 規定の文面上のリスクがあることを社内で共有したうえで、賞品は自社の商品・サービスにする
- プロモーションガイドラインを守る(規約と応募資格を明記する、誤ったタグ付けを促さない)
「自社商品なら大丈夫」とも、「いいね!を条件にするのはすべて禁止」とも言い切れないのが今の状態です。担当者が変わっても判断がぶれないよう、上の3点を社内のルールとして文書に残しておくと安心です。
景品表示法:応募条件しだいで賞品に上限がかかる
景品表示法の景品規制は、商品やサービスの取引に付随して出す景品に上限を決めています。消費者庁の「景品に関するQ&A」では、Instagramのキャンペーンについて次のように説明しています。
- フォローや「いいね」での応募(Q18):通常は商品の購入に直ちにつながらないため、ほかに取引につながる事情がない限り、景品規制の対象になりません
- 商品の画像や使用感を投稿すると当選確率が2倍(Q19):応募のために商品を買う可能性が高いので、取引に付随するとされ、一般懸賞の規制の対象になります
- 景品の受け取りに来店が必要(Q20):取引に付随するとされ、総付景品(もれなく渡す景品)の規制の対象になります
上限額は、消費者庁の「景品規制の概要」で次のように決められています。
- 一般懸賞(抽選など):取引価額が5,000円未満なら景品の最高額は取引価額の20倍、5,000円以上なら10万円。景品の総額は、懸賞にかかる売上予定総額の2%まで
- 総付景品(もれなく渡す):取引価額が1,000円未満なら200円、1,000円以上なら取引価額の10分の2まで
たとえば、1,500円の商品を買った人の中から抽選で賞品を出すなら、1人に渡せる賞品の最高額は1,500円×20=3万円です。カフェが「来店して受け取る無料ドリンクチケット」を出す場合のように、受け取りや利用に来店が必要な設計も規制の対象になりうるので、受け取り方法は賞品と一緒に決めておきます。
ユーザーが意図せず参加する形にしない(応募規約に書くこと)
Instagramのプロモーションガイドラインは、企画の責任は主催者にあることを前提に、規約と応募資格をはっきり示すこと、Instagramが企画を後援・支持・運営せず関与しないと明記すること、誤ったタグ付けを促さないことを求めています(日本語の画面表記は確認できていないため、要旨で書いています)。「フォロワー全員を自動的に応募者とみなす」ような、本人が応募したと分からない形は避けます。
応募規約は、大手メーカーの実例がそのまま型になります。パナソニックのInstagramキャンペーン応募規約は、次の順で書かれています。
- 応募要項:応募資格(年齢・居住地など)、フォローなどの応募方法、期間
- 注意事項:キャンペーンについて、当選について、Instagramについて(Instagramが関与しない旨)
- 個人情報の取り扱い
- 免責事項
- お問い合わせ先
当選連絡について、同社の規約には「プレゼント当選のご連絡はInstagramのDM(ダイレクトメッセージ)にて詳細をご連絡致します」「期日までにプレゼント発送先の入力がない場合、当選の権利を無効」といった文が入っています。自社で書くときは、たとえば次のようにします。
- 例:「応募資格:日本国内にお住まいで、18歳以上の方」
- 例:「本キャンペーンはInstagramが後援、支持、運営するものではなく、Instagramとは関係ありません」
- 例:「当選者には◯月◯日までに当アカウントからDMでご連絡します。◯日以内にご返信がない場合は当選を無効とします」
なりすまし・当選詐欺への対策(告知と当選連絡に書くこと)
プレゼント企画を始めると、公式アカウントに似せた偽アカウントが「当選しました」とDMを送り、URLの入力や手数料を求める例があります。自治体や企業も注意を呼びかけています。告知の投稿と規約には、次の3点を書いておきます。
- 例:「当選のご連絡は、公式アカウント(@◯◯)からのDMのみで行います」
- 例:「当選連絡で外部サイトのURLへの入力や、手数料・クレジットカード情報をお願いすることはありません」
- 偽アカウントを見つけたら通報し、ストーリーズで注意を呼びかける
タカラトミーの公式アカウント(2026年10月時点でフォロワー約12万人)は、プロフィールの自己紹介で偽アカウントへの注意を呼びかけています。神戸のトーラク(同約2.7万人)も自己紹介に「偽アカウントが確認されています」と書いています(どちらも2026年10月18日に確認)。
引用元:https://www.instagram.com/takaratomytoys/
上はタカラトミーが2023年9月に行った企画です(受付は終了しています)。キャプションに応募資格・締切・当選連絡の方法まで書かれており、規約の書き方の例になります。
Instagramプレゼント企画のメリット

規定と法律の線引きを守ったうえで行えば、プレゼント企画には企業にとって3つのメリットがあります。
① フォロワー増加につながる
多くの企画では、応募の条件にアカウントのフォローを入れます。応募が増えるほど、フォロワーも増えます。
引用元:https://www.instagram.com/3650.jp/
上は、フォローと「いいね!」で自社のアイライナーが当たる3650の企画です。注意事項には、公式アカウント以外からDMを送ることはないこと、クレジットカード情報などの入力を求めることはないことも書かれており、なりすまし対策の文の例にもなります。
ただし、景品が目当てで増えたフォロワーは、企画が終わると外れやすくなります。ある程度の減少は前提にして、企画の前後で通常の投稿の反応がどう変わったかも見ておきます。企画後にフォロワーが減る理由と対策は、次の記事で解説しています。
② ブランドの認知度が上がる
参加者が自分のアカウントで投稿する「ハッシュタグ投稿キャンペーン」や「タグ付け投稿キャンペーン」は、参加者のフォロワーにもブランドを知ってもらうきっかけになります。賞品を自社の商品にしておけば、応募を考える段階で商品のことを調べてもらえます。
③ UGC(ユーザー投稿)が増え、信頼につながる
ハッシュタグ投稿やレビュー投稿の企画では、利用者が自分の言葉で商品を紹介した投稿(UGC)が集まります。企業の発信とは別の目線の声として、次に買う人の参考になります。UGCを集める仕掛けと使い方は、次の記事で解説しています。
Instagramプレゼント企画の種類と、それぞれの注意点

企業がよく行う3つの企画ごとに、上の表のどこに当たるかを確かめます。
フォロー&いいねキャンペーン
アカウントをフォローし、対象の投稿に「いいね!」をして応募する、手間の少ない企画です。新商品の発売時など、短い期間で多くの人に知ってもらいたいときに使われます。
景品表示法では通常は景品規制の対象外ですが、Metaの規定では「いいね!」やフォローの見返りに価値のあるものを渡す形そのものが、文面上の禁止の例に近くなります。「フォロー&いいねで現金1万円」のような現金・ギフト券は避け、賞品は自社の商品にして、規約と応募資格を明記します。
コメントキャンペーン
対象の投稿にコメントして応募する企画です。フォロワーとの会話のきっかけになり、寄せられたコメントは商品づくりや次の投稿のヒントにもなります。
引用元:https://www.instagram.com/mizkan_official/
上のミツカンの企画は、決まった言葉ではなく「どんな時にワッフルを食べたいか」を自由に書いてもらう形です。応募規約には、MetaおよびInstagramとは関係がない旨も入っています。
注意したいのは、決まった言葉や絵文字だけを送らせる形です。Instagramは2024年に動画で、特定の語や絵文字でのコメントを依頼する投稿はおすすめしない、と説明したことがあります(報道による。説明の動画は削除済み)。自由に書ける問いかけにすると、この心配がなく、内容のあるコメントも集まります。
- 避けたい例:「コメント欄に『欲しい』と送ってくれた方の中から抽選」
- 言い換えの例:「新しい味で試してみたい料理を、コメントで教えてください。コメントをくださった方の中から抽選で…」
コメントを増やす問いかけの作り方は、次の記事で解説しています。
ハッシュタグ投稿キャンペーン

指定のハッシュタグを付けて投稿してもらう企画です。たとえば旅行会社が「#私の最高の旅」で旅先の写真を募ると、参加者のフォロワーにも旅の体験とブランド名が届きます。
引用元:https://www.instagram.com/toraku_kobesweets/
上はトーラクが2025年1〜2月に行った企画です(応募期間は終了しています)。2つのハッシュタグを付けて、商品を使ったスイーツを投稿して応募する形です。
この形は、表の2つの決まりに関係します。1つは、商品の写真や使用感の投稿を条件にすると、景品表示法の一般懸賞の上限がかかることです。もう1つは、Metaの規定が特定のハッシュタグの使用もエンゲージメントに含めていることです。賞品の額を先に計算し、自社の商品にしておきます。
この記事に埋め込んだ各社のキャンペーン投稿は、企画の形式を示す例です。応募条件が今の規定に合うかを当社が判断したものではありません。
集まった投稿を企業アカウントで紹介するときは、Instagramの「再投稿」機能を使うか、投稿者に了承をもらってから使います。再投稿のやり方と注意点は、次の記事で解説しています。
企画の目的・応募条件・告知・当選連絡までの進め方は、次の記事で順番に解説しています。
違反したかもしれないときの確かめ方(アカウントステータス)
「垢BAN」と呼ばれる状態には、投稿の削除、おすすめの対象外、一部の機能の制限など、いくつかの段階があります。プレゼント企画が原因で凍結された件数や事例を示す公式の数字はありません。投稿が消えた・リーチが急に落ちたと感じたら、推測で判断せず、まずアカウントステータスで理由を確かめます。
Instagramヘルプの手順(ブラウザ版の表記)は次のとおりです。アプリでは、プロフィールのメニューから設定を開いて進みます。
- 左下の[その他]から[設定]を開く
- [詳細とサポート]の下にある[アカウントステータス]を開く
- 「削除済みコンテンツ」で、どの投稿がどの規定で削除されたかを見る
- 「利用できない機能」で、制限されている機能がないかを見る
- 判断が誤っていると考える場合は[審査をリクエスト]を選ぶ
アカウントステータスでは、アカウントがおすすめに表示される対象かどうかも確かめられます。2026年4月30日からは、他人の投稿の転載が中心のアカウントもおすすめの対象外になりました。企画の告知に他社の画像をそのまま使っていないかも、あわせて見直します。
株式会社ハッシュタグは、これまで500件以上のアカウント運用に関わってきました。プレゼント企画の相談では、賞品を考える前に、上の表で応募条件の行を決め、規約の文面と当選連絡の文を用意してから告知をつくる順番をおすすめしています。告知を出してから条件を変えると、応募した人との約束が変わってしまうためです。
削除・制限されたときの確かめ方と審査のリクエストは、次の記事でさらに詳しく解説しています。
よくある質問
- Instagramでプレゼント企画をすると垢BANされますか?
-
プレゼント企画をしただけで凍結されるわけではありません。Instagramのプロモーションガイドラインは企画の実施を認めています。ただし、Metaの規定に反すると判断されると、投稿の削除やおすすめの対象外、機能の制限がかかることがあります。理由はアカウントステータスで確かめられます。
- フォローやいいねを応募条件にしてもいいですか?
-
「問題ない」とも「禁止」とも言い切れないのが今の状態です。Metaの規定の文面では、エンゲージメントと引き換えに金銭的価値のあるものを渡すことが禁止の例に挙がっており、Metaは線引きを示していません。実際には多く行われていますが、現金やギフト券は避け、リスクを知ったうえで賞品を自社の商品・サービスにし、規約と応募資格を明記して行ってください。
- プレゼント企画は景品表示法の対象になりますか?
-
フォローや「いいね」だけで応募できる企画は、通常は景品規制の対象になりません。商品の画像や使用感の投稿を条件にする、購入者から抽選する、受け取りに来店が必要、といった設計では対象になり、賞品の額に上限がかかります(消費者庁「景品に関するQ&A」)。
- 賞品をAmazonギフト券にしてもいいですか?
-
避けてください。Metaの規定は、エンゲージメントと引き換えに現金や現金に相当するものを提供することを、はっきり禁止の例に挙げています。ギフト券は現金に相当するものに当たりうるため、自社の商品・サービスを賞品にします。
- 当選者へのDMで気をつけることは?
-
公式アカウントからだけ連絡すると、告知と規約に先に書いておきます。偽アカウントによる当選詐欺があるため、「URLへの入力や手数料・カード情報は求めない」ことも明記し、偽アカウントを見つけたら通報してストーリーズで注意を呼びかけます。
まとめ
Instagramのプレゼント企画は、それだけで垢BANされるものではありません。確かめる決まりは、Metaのコミュニティ規定(スパム)、Instagramのプロモーションガイドライン、景品表示法の3つです。現金やギフト券は避け、規定の文面上のリスクを知ったうえで賞品を自社の商品・サービスにし、応募規約・当選連絡・なりすまし対策の文を先に用意してから告知します。
投稿が消えた・リーチが落ちたと感じたら、アカウントステータスで理由を確かめ、判断が誤っていれば審査をリクエストしてください。ほかの企業がつまずいた例は、次の記事にまとめています。
自社の企画が規定や法律に触れないか、応募条件の決め方で迷ったときは、株式会社ハッシュタグでもご相談を受け付けています。
参考にした情報(2026年10月18日に確認。公式=Instagram・Meta・消費者庁の情報、報道=ニュースサイトの記事、企業の実例=企業の公開資料・公式アカウントの表示)
- Meta透明性センター「スパム」(2024年6月27日更新、エンゲージメントの売買・交換の禁止)(公式)
- Instagramヘルプ「プロモーションガイドライン」(公式)
- 消費者庁「景品に関するQ&A」(Q18〜Q20、SNSのキャンペーン)(公式)
- 消費者庁「景品規制の概要」(一般懸賞・総付景品の上限)(公式)
- Instagramヘルプ「Instagramでアカウントステータスを確認する」(公式)
- Instagram公式ブログ「機能停止のお知らせ機能とアカウントステータスの受信箱」(審査をリクエスト)(公式)
- Instagram クリエイター向けブログ(2026年4月30日、オリジナルの投稿を優先)(公式)
- Social Media Today(2024年6月2日、特定の語でコメントを頼む投稿についての説明。外部ツールは対象外という補足は同年6月5日)(報道)
- パナソニック「Instagram キャンペーン応募規約」(規約の構成と当選連絡の文)(企業の実例)
- タカラトミー 公式Instagram(偽アカウントへの注意喚起)(企業の実例)
- トーラク 公式Instagram(偽アカウントへの注意喚起)(企業の実例)










